主要論文２

Mennesota New Country School

2010共生学会・研究ノート

ここ数年、ミネソタ　ニューカントリースクール（以下ＭＮＣＳ）が気になっていた。千葉大学の上杉賢士先生率いる教育研究グループが、チャータースクールの視察でこの学校を初めて訪れた時、ＭＮＣＳが行うプロジェクト・ベースド・ラーニング（以下ＰＢＬ）に感銘して以来、ＰＢＬ研究所を設立され、年に一度の米国視察時にこの学校を訪れること、今年で10回目！　それほどまでに人の心を魅きつけるこの学校の魅力は何なのか。この学校では、数学以外はすべて、個々の子どもの興味や問題意識に応じたプロジェクトで学習が進められ、成績の代わりに、単位が与えられるという。昨年に引き続き、私にとっては2度目の参加になるＰＢＬ米国視察で初めて訪れたＭＮＣＳは、「教育の本質」について、新たな視点を与えてくれた。全米でナンバー10に入る素晴らしい学校だとの評価を得るこの学校の魅力や、成功の裏側に迫ってみたい。

ボランティア活動への動機と報酬の関係に関する一考察

2011共生学会・研究ノート

研究の目的：
行動経済学者ダン・アリエリーは、金銭と行動についての研究において、「人は、お金のためより信条のために熱心に働く」という実験結果を出した。さらに、熱心なボランティアに対して、途中から金銭的報酬を与えることにより、ボランティアが、活動へのやる気を失うことはままあることを示した。さて、日本を見れば、北関東地方のI市では、平成19年9月より、市民がボランティアとして介護支援を行った場合にポイントを付与し、これに対して交付金を交付する制度を試行的に始めた。この交付金が、活動者のやる気を盛んにするものか、逆に、やる気をそぐものであるかどうかを実証し、その上で、どのような形の制度が理想的なのかを追求する。

（英文論文）日米におけるニート問題　―学校教育から問題解決を目指す試みー The NEET Problem in Japan and the USA: -Career Education Programs for Multiple Stages of Schooling-

2007星槎大学紀要 No3..

（共著）　昨今、社会的に大きな問題となっている「ニート」「フリーター」問題の解決に向けて、未来のニートを生み出さないための、学校教育におけるキャリア教育が強く求められている。　本論では、日米両国のニート・フリーター問題の背景にあるものは何か、両国が、ニート・フリーター問題に対してどのような立場をとっているかを比較研究した。野口は、ニート問題の日本における動向を調査し、政府の主導を受けての公立学校におけるキャリア教育の現状を述べた。ゴードンは、米国における失業率の変化を調べ、米国の失業率は少しづつ低くなってきているが、失業している若者のうち、就業意欲をもたなくなっている若者が、意外に多くいることを指摘し、米国の職業教育を見直す必要があると論じた。大学進学を目指す層が厚くなってきていることから、高校段階までの職業教育は減少してきているが、大学進学を選ばない若者がニートにならないよう、彼らのためには、高校段階で就業意識を高める必要があると説いた。一方日本では、２１世紀に入りニート問題が深刻化してから急速にキャリア教育が全国に広まっているが、各発達段階に合わせたキャリア教育のカリキュラム開発がさらに必要である。約４０年の職業教育の歴史をもつ米国を参考に、学校、保護者、地域、企業の連携をさらに深め、キャリア教育を効果的なものにしていく必要がある。

次は　全米最優秀教員の招聘とアテンド
　　　